若年層の市場規模の推移
昼間に若者がある日突然、雑誌を読み始めることなんて、ない。というエントリーを読んで、
本でも車でも、「若者の●●離れ」関連全般について
”そもそも今の若年層の可処分所得と人口とを考えたら、若年層の市場規模の推移ってわかるんじゃないの？”
と思ったので調べてみた
が、、、平成13年（2001年）以前の可処分所得の年齢階級別データがすぐに手に入らないので、
実質的に、可処分所得の有意義な変化は追えず、、、分かる範囲のことをまとめてみました。
可処分所得について
因みに、この10年 若年層において月額の可処分所得は、殆ど変化がない
＜29歳以下＞
◆2002年：26万7224円 ◆2005年：26万3422円
◆2008年：27万6391円 ◆2011年：27万1129円
＜30-39歳以下＞
◆2002年：36万7224円 ◆2005年：26万3422円
◆2008年：27万6391円 ◆2011年：27万1129円
※因みにこれは、世帯主の年齢。
世帯主の年齢階級別 世帯数について
家計調査と同じ基準で調べるため、若年層の人数ではなく、若年層の世帯主の世帯数推移を3年毎に抜粋して見ると
＜29歳以下＞
◆2002年：571万5698世帯 ◆2005年：527万1006世帯
◆2008年：500万5843世帯 ◆2011年：474万680世帯
＜30-39歳以下＞
◆2002年：729万2739世帯 ◆2005年：771万4522世帯
◆2008年：770万8165世帯 ◆2011年：770万1808世帯
流石に、時系列の期間が短く、かつ年齢幅も10年と大きいので、
若年層とはいえ、30代が世帯主の世帯数は寧ろ、まだ増えていたようです。
（所謂核家族化が続いていたわけですね）
世帯主の年齢階級別の可処分所得の市場規模について
便宜的に、夫々かけてみると、可処分所得の市場規模は、
＜29歳以下＞
◆2002年：1兆5274億円 ◆2005年：1兆3885億円
◆2008年：1兆3836億円 ◆2011年：1兆2853億円
＜30-39歳以下＞
◆2002年：2兆8900億円 ◆2005年：2兆9095億円
◆2008年：2兆9249億円 ◆2011年：2兆8396億円
ちなみ、夫々、経年で数字を見ると
29歳以下は、2006年
30-39歳は、2008年
に可処分所得×世帯数で計算できる可処分所得市場規模のピークを迎えている
もう少し長期の時系列でないと、全体像が掴めないのですが、
少なくとも、20代向け市場が、縮小しているのは間違いないし、30代も減るでしょう。
今後のボリュームゾーンは？
因みに、40-49歳、50-59歳、60-69歳をみると
2011年：40-49歳＝3兆6877億円、50-59歳＝3兆5435億円、60-69歳＝3兆1810億円
（2010年：40-49歳＝3兆7124億円、50-59歳＝3兆7467億円、60-69歳＝3兆2624億円）
（2009年：40-49歳＝3兆6097億円、50-59歳＝3兆9086億円、60-69歳＝3兆1268億円）
2008年：40-49歳＝3兆7224億円、50-59歳＝4兆2633億円、60-69歳＝3兆0595億円
2005年：40-49歳＝3兆5134億円、50-59歳＝4兆5618億円、60-69歳＝2兆9564億円
2002年：40-49歳＝3兆6058億円、50-59歳＝4兆8519億円、60-69歳＝2兆8713億円
となっており、所謂団塊の世代が60代の市場規模を広げているのが分かる。
とは言えその団塊の世代も50代の頃よりも市場規模は減っているため、
40代以上の市場規模は、各年代に暫く均等な状態が続くと思われます。
「この年齢層を狙ったら、ビッグな市場があるぜ！」という状況は、
今後どの年齢層を見ても存在しない、、、ということですね。
使用したのは、総務省による『家計調査』と世帯の家族類型（16区分），世帯主の年齢（５歳階級），世帯主の男女別一般世帯数及び一般世帯人員−全国（平成７年〜22年）※「世帯の家族類型」新分類区分
人口は国勢調査の5年毎なので、各年齢層で、勝手に差分を5等分して便宜的に間を埋めました。
その際に人数の少なかった15歳未満の世帯主の人数は削ったため「29歳以下が世帯主の世帯数」は「15-29歳が世帯主の世帯数」になっています。
